老後に働く人が増える理由とは？定年後の仕事と収入の考え方
老後に働くことを考え始めると、何歳まで仕事を続ければいいのか、年金だけで生活できるのか、自分にできる仕事が残っているのかと不安になりますよね。特に50代に入ると、50歳から考える定年後の仕事選びとして、収入だけでなく健康や自由時間、家族との過ごし方まで含めて考える必要が出てきます。
これからは、定年退職後の働き方を考えるうえで、65歳になったら完全に引退するという考え方だけにこだわる必要はありません。再雇用や転職、パート、副業、起業など、自分の体力や必要な収入に合わせて働き方を選ぶ時代になってきています。
一方で、定年後に仕事がない状態になったらどうしようと心配している人も多いでしょう。だからこそ、60歳や65歳になってから慌てて求人を探すのではなく、現役のうちから自分の経験や得意分野を整理し、会社の外でも使えるスキルを準備しておくことが大切です。
この記事では、定年後の仕事ランキングや老後の仕事ランキングを参考にしながら、シニア世代でも無理なく続けやすい仕事を具体的に紹介します。さらに、定年後の仕事で高収入を目指す場合に、これまで積み重ねてきた専門知識や資格、経験をどのように収入につなげればいいのかも分かりやすく解説します。
また、定年後の仕事を女性が選ぶ場合や、老後の仕事を女性が探す場合に気をつけたい体力面、勤務時間、家事や介護との両立についても詳しく取り上げます。女性だからこの仕事と決めつけるのではなく、事務経験、接客経験、家事や育児の経験など、自分がこれまで積み重ねてきたものを活かせる働き方を考えていきます。
老後に働く目的は、現役時代と同じようにできるだけ高い年収を得ることだけではありません。年金や資産と仕事の収入を組み合わせながら、健康と自由時間を守り、自分が納得できるペースで働くことも立派な選択です。
大切なのは、生活のために働かされる状態ではなく、働きたいなら働けるし、辞めたいなら辞められる状態を作ることです。この記事を読みながら、あなたに必要な収入、続けられる仕事、理想の働き方を整理し、定年後も安心して自分らしく生活できる準備を進めていきましょう。
老後に働くのは当たり前になる？定年後も仕事を続ける時代の現実
- 老後に働く人が増える理由｜長寿化と年金だけでは足りない時代
- 定年退職後の働き方を考える｜「65歳で完全引退」にこだわらない選択肢
- 50歳から考える 定年後の仕事選び｜収入・健康・やりがいで準備する
- 定年後 仕事ランキング｜シニア世代が無理なく続けやすい仕事とは
- 老後 仕事ランキング｜経験や得意分野を活かして長く働ける仕事
- 定年後 仕事 高収入を目指すなら？経験・専門知識を収入につなげる方法
老後に働く人が増える理由｜長寿化と年金だけでは足りない時代
老後も働く人が増えている背景には、単純に年金が少ないからという理由だけではなく、日本人の長寿化、働く世代の減少、企業の雇用制度の変化、そして人生そのものが長くなったことがあります。
ここ、かなり重要なんですよ。
以前であれば、60歳前後まで会社員として働き、退職金を受け取り、その後は年金と貯蓄で生活するという人生設計が比較的一般的でした。しかし、現在は65歳を過ぎてからも20年以上生活することが珍しくありません。
厚生労働省の2024年簡易生命表では、日本人の平均寿命は男性が81歳台、女性が87歳台となっています。もちろん平均寿命は個人の寿命を予測する数字ではありませんが、65歳で完全に仕事を辞めた場合、その後20年前後、場合によっては30年以上の生活期間を考えておく必要があります。(厚生労働省)
つまり、老後に働くことを考える最大のポイントは、65歳になった瞬間に人生が終わるわけではないということです。
65歳から先の時間は想像以上に長い
たとえば65歳で退職して90歳まで生きれば、退職後の生活期間は25年間です。
22歳で就職した人が65歳まで働けば会社員生活は約43年間になりますから、その半分以上に相当する時間を退職後に過ごすことになります。
仮に毎月20万円で生活すると単純計算では、
| 退職後の期間 | 毎月20万円で生活した場合の生活費 |
|---|---|
| 10年間 | 約2,400万円 |
| 20年間 | 約4,800万円 |
| 25年間 | 約6,000万円 |
| 30年間 | 約7,200万円 |
となります。
これは物価上昇、住宅修繕、介護、医療などを考慮しない単純計算なので、あくまで一般的な目安です。
もちろん、この全額を自分の貯金だけで用意するわけではありません。公的年金がありますし、退職金や企業年金、預貯金、資産運用などを組み合わせる人もいるでしょう。
それでも、20年や30年という期間になると、少しでも仕事による収入があることの意味はかなり大きくなります。
たとえば月5万円を10年間働いて得られれば600万円、月10万円なら1,200万円です。
老後に働くというと、毎日フルタイムで会社へ行く姿を想像する人もいますが、必ずしもそうではありません。
週2〜3日働いて月5万円を得る、得意な仕事だけ引き受ける、副業を続ける、小さな事業をする、といった働き方でも家計に与える効果はあります。
年金は生活を支える重要な柱だが、それだけに依存する必要はない
日本の老齢基礎年金は原則65歳から受給できます。
2026年度について厚生労働省が示している老齢基礎年金の満額は月額約7.1万円です。ただし、実際の受給額は加入期間や厚生年金への加入状況などによって大きく異なります。会社員期間の長い人なら老齢厚生年金も加わるため、受給額は一人ひとり違います。
そのため、
年金だけでは絶対に生活できない
とも、
年金だけあれば絶対に大丈夫
とも一概には言えません。
重要なのは、自分の場合はいくら受給できて、毎月いくら生活費が必要なのかを確認することです。
たとえば毎月の生活費が20万円で年金収入が15万円なら、毎月5万円の不足です。
その5万円について、
貯金から取り崩すのか、資産運用資産から取り崩すのか、仕事で稼ぐのか、あるいは複数を組み合わせるのか。
ここまで考えて初めて老後設計になります。
毎月5万円だけ仕事で得られれば、理屈の上では年金と合わせて生活費を賄えるケースも出てきます。
そう考えると、老後に働くことは生活費をすべて稼ぐためというより、資産の減少をゆるやかにする手段として考えると分かりやすいですよ。
社会そのものも長く働く方向へ変わっている
高齢者の就業を取り巻く制度も変化しています。
現在、企業には65歳までの雇用確保措置が義務付けられており、さらに70歳までの就業機会を確保することについても努力義務が設けられています。
つまり社会制度そのものが、
60歳になったら全員一斉に仕事を終了する
という形から離れつつあります。
昔のように学校を卒業し、一つの会社で働き、60歳で完全に引退するという人生だけが標準モデルではなくなっているんですね。
今後は60代で再雇用される人もいれば、転職する人、自営業を始める人、副業を続ける人、週数日だけ働く人など、働き方がさらに分かれていく可能性があります。
老後に働くメリットはお金だけではない
老後の仕事を考えると、どうしても収入ばかりに目が向きます。
ですが実際には、
仕事へ行くことで生活のリズムができる、人と話す機会が増える、社会とのつながりを維持できる、自分の経験を誰かに伝えられる、といったメリットもあります。
若いころと同じように週5日、朝から夕方まで働く必要はありません。
むしろ60代や70代では、
収入、自由時間、体力、健康、やりがい
のバランスを取りながら働くほうが現実的でしょう。
一方で、生活費のために無理をして働き続け、健康を崩してしまっては意味がありません。
健康状態や仕事内容によって働ける期間には大きな個人差がありますから、70歳まで働ける、80歳まで働けるという前提だけで資金計画を組むのも避けたいところです。
働ければ家計が楽になる一方、働けなくても生活できる資産や年金を準備しておく。
この両方を考えるのが安心です。
老後に働くかどうかを自分で選べる状態が理想
老後に働くことについて大切なのは、働くことそのものを良い、悪いと決めないことだと思います。
65歳になったら絶対に仕事を辞めなければならないわけでもありませんし、反対に死ぬまで働き続けなければならないわけでもありません。
目指したいのは、
生活できないから仕方なく働く
ではなく、
働いてもいいし、辞めてもいい
という状態です。
そのためには50代、できればさらに早い段階から、年金、預貯金、退職金、資産運用、住居費、毎月の生活費などを整理しておくことが重要になります。
さらに会社員であれば、勤務先の再雇用制度で何歳まで働けるのか、給与がどれくらい下がるのか、勤務時間はどうなるのかも確認しておきましょう。
老後に働く時代になったというより、年齢だけで一律に引退時期を決める時代ではなくなってきた、と考えたほうが実態に近いかもしれません。
人生が長くなったからこそ、65歳を人生の終了地点ではなく、その後の20年、30年をどう過ごすかを考える一つの通過点として捉えることが大切ですよ。
定年退職後の働き方を考える｜「65歳で完全引退」にこだわらない選択肢
定年退職後の働き方を考えるとき、最初に捨ててもいい思い込みがあります。
それが、65歳になったら完全に仕事を辞めるものだという考え方です。
ここ、気になりますよね。
もちろん十分な資産があり、仕事を辞めて旅行や趣味を楽しみたい人なら完全引退も立派な選択肢です。
しかし、65歳になったからという理由だけで、それまで数十年間積み重ねてきた仕事の経験、人脈、専門知識を一度に手放す必要もありません。
これからの定年退職後は、働くか引退するかの二択ではなく、
どれくらい働くのか
何のために働くのか
どんな仕事なら続けられるのか
を自分で決める考え方が重要になります。
定年後の働き方は一つではない
会社員の場合、定年後にまず候補になりやすいのが再雇用です。
仕事内容や職場環境をある程度理解しているため、新しい会社へ転職するより精神的な負担が少ない場合があります。
一方で、現役時代より給与が下がったり、役職がなくなったり、仕事内容が変わったりするケースもあります。
そのため、定年前と同じ感覚で働こうとすると、
仕事内容はあまり変わらないのに給与だけ大きく下がった
以前の部下が上司になって働きづらい
という不満につながることもあります。
反対に、責任が軽くなって残業も減り、ちょうどいいと感じる人もいます。
感じ方はかなり個人差があります。
定年退職後に考えられる主な働き方を整理すると、次のようになります。
| 働き方 | 向いている人 | 主な特徴 |
|---|---|---|
| 再雇用 | 今の会社で働き続けたい人 | 仕事内容に慣れている |
| 再就職 | 新しい環境に挑戦したい人 | 経験を別企業で活かせる可能性 |
| パート・アルバイト | 勤務日数を減らしたい人 | 時間を調整しやすい |
| フリーランス | 専門スキルがある人 | 自分で仕事量を決めやすい |
| 副業 | 小さく収入源を作りたい人 | 本業中から準備しやすい |
| 小規模な起業 | 自分で仕事を作りたい人 | 自由度が高い一方、収入は不安定になりやすい |
どれが最も優れているというものではありません。
60代前半では週5日働き、65歳から週3日、70歳から週1〜2日に減らすという方法もあります。
仕事量を年齢とともに段階的に減らしていくわけです。
これは完全引退か現役続行かという二択より、かなり現実的な働き方ではないでしょうか。
65歳は年金の開始年齢であって人生の終了年齢ではない
公的年金は原則65歳から受け取れますが、だからといって65歳で必ず仕事を辞める必要はありません。
現在は希望すれば66歳以降75歳まで老齢年金を繰り下げることもできます。
繰下げ受給では1か月遅らせるごとに0.7％増額され、70歳開始なら42％、75歳開始なら84％増える仕組みです。ただし、税金や社会保険、加給年金など個別条件による影響もあるため、単純に遅らせれば必ず得になるとは限りません。(厚生労働省)
ここで重要なのは、年金をいつ受け取るかと、いつ仕事を辞めるかを別々に考えられることです。
たとえば、
65歳で年金を受け取りながら週3日働く
65歳以降も仕事の収入で生活して年金を繰り下げる
年金は65歳から受給し、仕事の収入は旅行や趣味に使う
といった組み合わせも考えられます。
年金受給開始の判断は健康状態、資産額、家族構成、税金、その他の収入などで変わるので、自分の条件でシミュレーションすることが大切です。
厚生労働省の公的年金シミュレーターや、ねんきんネットなどを利用すると将来の受給見込額を確認できます。(厚生労働省)
定年後は収入額より時間単価を意識する
現役時代は年収を基準に仕事を考えることが多いですよね。
ところが定年後は、年収だけで判断すると働きすぎになる場合があります。
たとえば年収300万円を得るために週5日勤務するのと、年収150万円でも週2〜3日だけ働くのでは、自由時間が大きく違います。
定年後にはお金だけではなく、自分の時間も貴重な資産になります。
旅行に行きたい、家族との時間を増やしたい、趣味を楽しみたい、勉強したい。
そうした希望があるなら、収入を最大化するより必要な金額だけ働いて稼ぐという発想もありです。
仮に年金とその他の収入だけでは毎月3万円不足するのであれば、月20万円稼ぐ必要はありません。
月3万円から5万円程度の収入があれば、資産の取り崩しをかなり減らせる可能性があります。
こう考えると、老後の仕事探しでは高収入だけを追わなくてもよくなります。
会社の外でも通用するものを50代から作っておく
定年してから仕事を探そうとすると、選択肢が限られる場合があります。
そのため50歳を過ぎたころから、
自分は会社名と役職を外したら何ができるだろう
と考えておくといいですよ。
営業をしてきたなら顧客対応や交渉力、管理職なら人材育成や業務管理、経理なら会計知識、技術職なら専門技術といった具合です。
さらに今では、パソコン、スマートフォン、オンライン会議、AIツールなどを仕事で使う機会も増えています。
60歳を過ぎてからも新しいものを覚える姿勢がある人は、仕事の選択肢を広げやすくなります。
昔覚えた知識だけで残りの人生を過ごすのではなく、
学ぶ、働く、休む、また学ぶ
というサイクルを繰り返すわけです。
50代で資格を取る人もいますし、60代で転職する人、定年後に小さな事業を始める人もいます。
年齢だけで自分の可能性を区切る必要はありません。
小さく稼げる収入源があると選択肢が増える
定年後にかなり強いのが、本業以外から少額でも収入が入る仕組みです。
たとえば月3万円の副収入でも年間36万円、10年間なら単純計算で360万円です。
月5万円なら年間60万円になります。
副収入には、専門知識を使った仕事、オンラインでできる仕事、物販、講師、執筆、小規模事業などさまざまな方法があります。
ただし副業や事業は必ず利益が出るものではありませんし、初期費用をかけ過ぎると損失が大きくなる可能性があります。
定年後の資金を使っていきなり大きな事業を始めるより、現役時代から小さく試して、自分に向いているか確認するほうが安全でしょう。
60歳になったその日から新しい収入源をゼロから作るより、50代から月1万円でも2万円でも稼ぐ経験を作っておくほうが心理的にも楽です。
健康は定年後の収入を左右する大きな資産
老後の働き方を考えるうえで、お金と同じくらい重要なのが健康です。
70歳になっても働ける健康状態であれば選択肢は多くなります。
反対に、健康上の理由で働けなくなれば、予定していた収入が突然なくなる可能性があります。
だからといって、特定の食品を食べれば健康になる、これさえ避ければ病気にならない、といった単純な話ではありません。
食事、運動、睡眠、飲酒、喫煙、定期的な健診など、基本的な健康管理を長期的に続けることが重要です。
特に高齢になるほど、仕事内容と体力の相性も考えたほうがいいでしょう。
若いころに問題なくできた立ち仕事や重量物を扱う仕事が、70代でも同じようにできるとは限りません。
そのため経験、知識、コミュニケーション能力など、体力への依存度が比較的低い仕事へ少しずつ移行していく考え方もあります。
完全引退の日を決めるより選択できる状態を作る
定年退職後の働き方を考える際に、65歳で完全引退、70歳まで絶対働く、と最初から年齢だけで決めてしまう必要はありません。
60歳になったとき健康で仕事が楽しいなら続ければいいでしょう。
65歳で十分な資産ができ、もう仕事より旅行を優先したいと思えば辞めてもいい。
70歳になって新しい仕事に興味を持ったなら、また始めてもいいんです。
これからの人生では、
学ぶ時期
働く時期
休む時期
という境界が以前ほど明確ではなくなっていくかもしれません。
大切なのは、65歳まで何とか働いて、その後は何もしない人生だけを前提にしないことです。
年金や資産を準備しながら、健康を維持し、会社の外でも使えるスキルを持ち、小さくても収入を作れる状態にしておく。
そうすれば、生活費のために無理して働くのではなく、自分が働きたいと思う間だけ働くという選択に近づけます。
定年後の理想は仕事を完全になくすことではなく、仕事を続けるか辞めるかを自分で決められる状態なのかもしれません。
50歳から考える 定年後の仕事選び｜収入・健康・やりがいで準備する
50歳を過ぎると、定年後も今と同じように働けるのか、再雇用で給料が下がったらどうするのか、そもそも自分にできる仕事があるのかと気になってきますよね。
50歳から考える定年後の仕事選びで大切なのは、60歳や65歳になってから求人を探し始めるのではなく、まだ現役で働いている50代のうちに、収入・健康・やりがいの3つを軸として準備しておくことです。
定年後の仕事は、現役時代と同じ年収を維持することだけが正解ではありません。
年金、貯蓄、退職金などで生活費の大部分を賄えるなら、仕事では毎月5万円程度を補うという考え方もできます。一方、住宅ローンや家賃などの固定費が大きい人なら、月10万円、15万円といった安定した収入が必要になることもあります。
つまり最初に考えたいのは、どんな仕事をするかではなく、定年後に仕事からいくら収入を得る必要があるのかです。
50代のうちに定年後の必要収入を計算しておく
まず、60歳以降や65歳以降の毎月の支出を一度書き出してみましょう。
住居費、食費、水道光熱費、通信費、自動車関連費、保険料、税金、医療費、趣味や旅行などです。
そのうえで年金の見込額やその他の収入を差し引きます。
たとえば、あくまで一般的な目安として毎月の生活費が20万円、年金などの収入が15万円であれば、毎月5万円の不足になります。
この場合、定年後の仕事で月20万円を稼がなくても、月5万円から7万円程度の収入があれば資産の取り崩しを抑えやすくなります。
逆に生活費が25万円で年金が月14万円なら、差額は11万円です。その場合は短時間のアルバイトだけでなく、再雇用や週4日前後の仕事も検討したほうが現実的でしょう。
| 定年後の家計状況 | 仕事選びの考え方 |
|---|---|
| 年金などで生活費の大部分を賄える | 週2〜3日など自由時間重視 |
| 毎月5万円程度不足する | 短時間勤務、副業などを検討 |
| 毎月10万円以上不足する | 再雇用、再就職など安定収入を優先 |
| 資産に余裕がある | 収入より健康ややりがいを優先 |
| 住宅費など固定費が大きい | 早めに収支改善と仕事確保を進める |
数字は家族構成や住んでいる地域、健康状態などによって大きく変わりますので、あくまで一般的な目安として考えてください。
50代は会社の外でも使える能力を確認する時期
50歳から定年後の仕事を考えるときに、一度やってほしいことがあります。
会社名と役職を外した状態で、自分には何ができるかを書き出してみることです。
管理職なら、部下の育成、スケジュール管理、トラブル対応などの経験があるでしょう。
営業職なら、人と話す力、商品説明、顧客との交渉、クレーム対応などがあります。
経理なら会計や伝票処理、事務職ならパソコン入力や電話応対、製造業なら品質管理や機械操作など、何十年も働いてきた人には本人が当たり前だと思っている能力がたくさんあります。
ただし、定年後の求人では以前の役職そのものが評価されるとは限りません。
部長だったことより、具体的に何ができるのかのほうが重要になることがあります。
50代のうちに、自分の経験を誰にでも伝わる形に言い換えておくと、再就職や副業の際にかなり役立ちます。
健康を無視して定年後の仕事を選ばない
収入と同じくらい重要なのが健康です。
たとえば収入条件が良くても、1日8時間立ちっぱなしの仕事や重い荷物を運ぶ仕事が自分の体力に合わなければ、長く続けるのは難しくなります。
若いころなら多少無理ができても、60代、70代になると仕事内容と健康状態との相性がより重要になります。
そこで50代から、
毎日長時間立てるのか
車の運転を長時間続けられるのか
早朝や夜間勤務でも問題ないのか
屋外で暑さや寒さに対応できるのか
パソコン中心の仕事なら目や肩への負担はどうなのか
といったところまで考えておくといいですよ。
健康については個人差が大きいため、特定の年齢まで必ず働けるとは言えません。定期的な健診を受け、必要に応じて医療機関へ相談しながら、自分の体調に合った働き方を選ぶことが大切です。
やりがいは定年後になるほど重要になる
現役時代は住宅ローンや教育費などがあり、多少嫌な仕事でも給与のために続ける必要があった人もいるでしょう。
ところが定年後になると、必ずしも収入だけを最大化する必要はなくなってきます。
ここが定年後の仕事選びのおもしろいところです。
人と話すのが好きなら接客や案内、運転が好きなら送迎、植物が好きなら庭仕事、子どもが好きなら学童や育児支援など、自分の興味と仕事を近づけることもできます。
長年培った専門知識があるなら、講師、相談員、指導員などとして経験を伝える方法も考えられます。
定年後は、仕事を生活費を稼ぐためだけのものとして考えなくてもいいんです。
収入を得ながら生活リズムを作り、人と接し、社会との関係を維持する場所として考えると選択肢が広がります。
60歳になってから準備するのでは少し遅い
50歳から考える定年後の仕事選びで最も大きなメリットは、試す時間が残っていることです。
50歳なら60歳まで10年あります。
この期間にパソコンを勉強したり、資格を取ったり、副業を始めたり、地域活動に参加したりできます。
資格についても、とりあえず人気資格を取るのではなく、自分が定年後にやりたい仕事から逆算したほうがいいでしょう。
資格を取得しただけで高収入の仕事が保証されるわけではありません。
むしろ長年の実務経験と、新しく身につけた知識を組み合わせるほうが強みになるケースがあります。
厚生労働省の2025年の集計では、65歳までの高年齢者雇用確保措置を実施している企業は99.9％となっており、70歳までの就業確保措置を実施済みの企業も34.8％まで増えています。社会全体としても、60歳前後で一斉に仕事を終えるという形から、長く働ける方向へ変化しています。(厚生労働省)
だからこそ50代では、定年まで逃げ切ることだけを考えるより、60代以降にも使える能力や収入源を一つ作っておくほうが安心です。
再雇用で働きながら副業する、65歳から週3日の仕事に減らす、70歳以降は得意分野だけ仕事にするなど、段階的に働き方を変えてもいいんですよ。
定年後の理想は、何歳まで絶対に働くと決めることではありません。
働かなければ生活できない状態ではなく、働きたいなら働けるし、疲れたら仕事量を減らせる状態を50代から作っておくことです。
収入、健康、やりがいの3つを整理して準備しておけば、定年は仕事人生の終了ではなく、自分に合った働き方へ切り替えるタイミングにできます。
定年後 仕事ランキング｜シニア世代が無理なく続けやすい仕事とは
定年後の仕事ランキングを調べている人が本当に知りたいのは、単に人気順で1位から10位まで並べた情報ではなく、自分でも採用されやすく、体への負担が比較的少なく、できれば長く続けられる仕事ではないでしょうか。
ここ、かなり大事ですよ。
定年後の仕事は、給与だけでランキングを決めると失敗する可能性があります。
時給が高くても体力的に続かなければ意味がありませんし、仕事が楽でも勤務場所が遠ければ通勤だけで疲れてしまいます。
そこで、定年後に比較的検討しやすい仕事を、始めやすさ、経験の活かしやすさ、勤務時間の調整しやすさなどから整理すると、次のようになります。
| 順位の目安 | 仕事 | 向いている人 | 特徴 |
|---|---|---|---|
| 1 | マンション・施設管理 | 丁寧な対応ができる人 | 比較的長く続けやすい |
| 2 | 事務・受付 | パソコンや事務経験がある人 | 体への負担を抑えやすい |
| 3 | 警備 | 責任感がある人 | 求人を見つけやすい傾向 |
| 4 | 清掃 | 黙々と作業したい人 | 未経験から始めやすい |
| 5 | 店舗スタッフ | 人と話すのが好きな人 | 短時間勤務を探しやすい |
| 6 | 送迎・運転 | 運転経験が豊富な人 | 経験を活かしやすい |
| 7 | 軽作業 | 単純作業が苦にならない人 | 求人の種類が多い |
| 8 | 介護補助・生活支援 | 人の役に立ちたい人 | 高齢化で需要が期待される |
| 9 | 講師・指導員 | 専門知識がある人 | 経験を収入につなげやすい |
| 10 | 在宅ワーク・フリーランス | パソコンが使える人 | 自分で仕事量を調整しやすい |
この順位は公的機関が発表している公式ランキングではなく、あくまで一般的な目安です。地域や年齢、資格、経験、求人状況によって向いている仕事は変わります。
1位候補はマンション管理・施設管理
定年後の仕事として昔から候補に挙がりやすいのが、マンション管理や施設管理です。
仕事内容は勤務先によって異なりますが、建物内外の確認、簡単な清掃、来訪者への対応、設備異常の連絡などがあります。
長時間重い荷物を運ぶような仕事と比べれば、体への負担を抑えられる求人もあります。
また、現役時代に管理職や接客業を経験していた人なら、住民や利用者とのコミュニケーション能力も活かしやすいでしょう。
全国シルバー人材センター事業協会でも、建物管理、施設管理、駐車場や駐輪場の管理などが高齢者向けに扱われる仕事として紹介されています。(全国シルバー人材センター事業協会)
ただし、巡回で階段を使う場合や屋外勤務を含む場合もあるため、応募前には具体的な作業内容を確認してください。
事務・受付は経験を活かしやすい
一般事務、経理補助、受付、データ入力なども定年後の候補になります。
特に現役時代にパソコンを使っていた人なら、これまでの経験をそのまま活かせる可能性があります。
WordやExcel、メールなど基本的な操作ができれば応募できる求人もありますが、職場によって必要なスキルは違います。
50代のうちからパソコン操作に慣れておくと有利ですよ。
シルバー人材センターでも一般事務、経理事務、調査・集計、パソコン入力などが扱われています。(全国シルバー人材センター事業協会)
事務職は肉体的な負担が比較的小さい一方、希望者が多くなりやすい分野でもあります。
自分が以前どんな業務を担当し、どのソフトを使え、どんな問題を解決してきたのかまで説明できるようにしておきましょう。
警備は定年後でも求人を探しやすい分野の一つ
施設警備、駐車場警備、交通誘導などもシニア世代が見かけることの多い仕事です。
特別な職歴がなくても応募できる求人があり、勤務日数を選べるケースもあります。
ただし警備といっても仕事内容はかなり違います。
空調のある建物内で受付や巡回を行う施設警備と、夏や冬に屋外で働く交通誘導では体への負担がまったく違います。
定年後に無理なく働くことを優先するなら、時給だけを見ず、
屋内か屋外か
立っている時間はどれくらいか
夜勤があるのか
勤務時間は何時間か
休憩はどの程度あるのか
などを確認することが大切です。
清掃は未経験から入りやすい
ビル、ホテル、店舗、公共施設などの清掃も定年後の代表的な仕事です。
経験を求められない求人もあり、早朝だけ、午前中だけといった短時間勤務を見つけられることがあります。
短時間で働いて午後を自由に使いたい人には合うかもしれません。
一方で、清掃は見た目以上に体を使います。
中腰になる、階段を上り下りする、掃除道具を運ぶといった作業もあるため、腰や膝に不安がある人は具体的な仕事内容を確認したほうが安心です。
シルバー人材センターでも屋内外の清掃は主要な仕事の一つとして扱われています。(全国シルバー人材センター事業協会)
スーパーや店舗スタッフは人と接したい人向き
スーパー、ドラッグストア、ホームセンターなどでは、品出し、レジ、カート整理、店内案内などさまざまな仕事があります。
人との会話が好きで、家の近くで働きたい人には候補になります。
特に定年後は通勤時間も重要です。
時給が100円高い職場まで毎日1時間かけて通うより、自宅から徒歩や自転車で通える場所で週3日働くほうが続けやすい場合があります。
ただし品出しでは飲料など重い商品を扱うこともあります。
同じスーパーでも仕事内容によって体への負担は変わるため、職種を細かく確認してください。
運転が好きなら送迎という選択肢もある
運転経験が長い人なら、施設利用者、児童、従業員などの送迎に関する仕事を探す方法があります。
地域によってはスクールバスや福祉施設などの求人が出ることもあります。
ただし運転の仕事は、人の命を預かる責任があります。
加齢によって視力、反応速度、体調などが変化することもありますから、自分では大丈夫と思っていても無理はしないことです。
必要となる運転免許や勤務条件も求人ごとに違います。
安全を最優先し、健康状態や運転能力を客観的に確認しながら判断しましょう。
高収入を狙うなら現役時代の専門能力を活かす
定年後の仕事ランキングでは、警備や清掃などが紹介されることが多いですが、すべての人が未経験の仕事へ移る必要はありません。
むしろ高い収入を狙いたいなら、現役時代に培った専門能力を活かせる仕事を最初に探したほうがいいでしょう。
たとえば、
経理経験がある人なら経理支援
IT経験がある人ならシステム関連業務
技術職なら技術指導
営業経験者なら営業支援
人事経験者なら採用や人材育成
といった具合です。
専門性が高いほど、年齢より経験が評価される仕事もあります。
会社で何十年も働いてきた経験を捨てて、いきなりまったく別の低賃金の仕事を選ばなければならないわけではありません。
まず経験がそのまま売れる仕事を探し、難しければ範囲を広げる順番がおすすめです。
シルバー人材センターも選択肢に入れておく
定年後に週5日の仕事までは必要ないという人なら、地域のシルバー人材センターを利用する方法もあります。
シルバー人材センターは、原則として市区町村単位で設置され、高齢者に臨時的・短期的な仕事や比較的軽易な仕事を提供しています。仕事内容には清掃、除草、施設管理、販売、一般事務、家事支援、育児支援、講師など幅広い分野があります。(全国シルバー人材センター事業協会)
ただし一般的な会社員の雇用とは仕組みが異なるケースがあり、一定の仕事量や収入が保証されているわけではありません。(全国シルバー人材センター事業協会)
生活費をしっかり稼ぐ必要がある人というより、月に何日か働きたい、地域とのつながりがほしい、経験を活かしたいという人に向いている可能性があります。
定年後はランキングより自分との相性で選ぶ
最終的に重要なのは、ランキングで1位になっている仕事を選ぶことではありません。
あなたにとって続けやすい仕事を見つけることです。
定年後に毎月3万円あれば十分な人と、15万円必要な人では選ぶ仕事が変わります。
人と話したい人と、一人で黙々と働きたい人でも違います。
健康状態や通勤方法によっても変わります。
仕事を選ぶときは、
収入はいくら必要か
週何日なら働きたいか
何時間勤務できるか
通勤時間は何分まで許容できるか
これまでの経験を活かせるか
体への負担は大き過ぎないか
何歳くらいまで続けられそうか
という視点で比較すると、自分に合う仕事が見えやすくなります。
老後に働く目的は、現役時代のように年収だけを競うことではありません。
必要な収入を得ながら健康を守り、自由時間も確保し、できれば人とのつながりややりがいも得ることです。
高収入だけに引っ張られず、70歳になっても無理なく続けられるかという視点まで含めて仕事を選ぶと、定年後の生活そのものを充実させやすくなります。
老後 仕事ランキング｜経験や得意分野を活かして長く働ける仕事
老後の仕事ランキングを探しているあなたが本当に知りたいのは、人気の仕事ではなく、自分でも始めやすく、できれば70代以降も無理なく続けられて、生活の足しになる仕事ではないでしょうか。
ここ、かなり大事ですよ。
老後に働く場合、若いころの転職と同じ感覚で、年収や会社名だけを見て仕事を選ぶとミスマッチが起こりやすくなります。60代以降は収入だけでなく、体力、勤務時間、通勤距離、これまでの経験、人間関係、仕事のやりがいまで含めて判断したほうが長く続けやすいからです。
特におすすめしたい考え方は、完全な未経験分野へ飛び込む前に、自分が何十年もかけて積み上げた経験や得意分野を使えないか考えることです。
実際、全国のシルバー人材センターで扱われている仕事を見ても、清掃や除草だけではありません。一般事務、経理事務、パソコン入力、建物管理、販売、営業、講師、家庭教師、パソコン指導、翻訳、自動車運転、福祉サービス、育児支援など非常に幅広い仕事があります。(全国シルバー人材センター事業協会)
つまり、老後の仕事は単純作業しかないというイメージを最初から持つ必要はありません。
経験を活かしやすい老後の仕事ランキング
老後に長く働くという視点から、経験の活かしやすさ、仕事量を調整しやすいか、体力への負担などを総合して考えると、次のような仕事が候補になります。
| 順位の目安 | 仕事 | 活かしやすい経験 | 長く続けるポイント |
|---|---|---|---|
| 1 | 専門職・技術指導 | 技術、資格、業界経験 | 体力より知識を使いやすい |
| 2 | 事務・経理・入力 | 事務、経理、PC経験 | 座り仕事を選びやすい |
| 3 | 講師・教育・指導 | 専門知識、教育経験 | 経験そのものを商品化できる |
| 4 | マンション・施設管理 | 管理、接客、設備経験 | 比較的長期で続けやすい |
| 5 | 営業・販売・接客 | 営業、販売経験 | 対人能力を活かしやすい |
| 6 | 送迎・運転 | 運転経験 | 地域によって求人がある |
| 7 | 家事・生活支援 | 家事、介護、育児経験 | 身近な経験を活かせる |
| 8 | 清掃・軽作業 | 特別な経験がなくても可 | 短時間勤務を探しやすい |
| 9 | 剪定・大工・修理 | DIY、建築、園芸経験 | 技能がそのまま収入になる |
| 10 | 在宅ワーク・個人事業 | PC、文章、専門知識 | 自分で仕事量を調整しやすい |
この順位は公的機関が発表している公式ランキングではなく、あくまで一般的な目安です。実際の向き不向きは健康状態、住んでいる地域、保有資格、仕事内容、求人状況などによって大きく変わります。
1位候補は専門職・技術指導
もしあなたが現役時代に専門的な仕事をしてきたなら、老後もその知識を使える仕事を最優先で探してみる価値があります。
たとえば製造業なら品質管理や技術指導、IT関係ならパソコン指導やシステム支援、建築関係なら修繕や点検、経理なら記帳や経理補助といった形です。
年齢を重ねると体力は若いころと同じではなくなりますが、経験、判断力、知識、人脈などはむしろ蓄積されています。
ここがポイントです。
50代や60代になってから、これまで何十年も積み重ねた知識を一度すべて捨てて、まったく未経験の仕事をゼロから始める必要はありません。
全国シルバー人材センター事業協会でも、家庭教師、学習教室の講師、パソコン指導、翻訳・通訳、庭木の剪定、大工仕事、衣類のリフォームなど、専門知識や技能を活用する仕事が紹介されています。(全国シルバー人材センター事業協会)
長く働きたいなら、体力だけで稼ぐ仕事から経験で稼ぐ仕事へ少しずつ移行していくのも一つの方法ですよ。
事務・経理・パソコン系は体力を温存しやすい
現役時代に事務職だった人なら、一般事務、経理補助、データ入力などは有力候補です。
シルバー人材センターでも一般事務、経理事務、調査・集計、パソコン入力などが実際の仕事として扱われています。(全国シルバー人材センター事業協会)
また、地域によってはスマートフォン教室の受付、書類作成、商品管理、観光関連の事務など、少し変わった仕事もあります。(全国シルバー人材センター事業協会)
事務系のメリットは、比較的座って働ける仕事を探しやすいことです。
ただし、事務職だから必ず楽というわけではありません。長時間のパソコン作業では目や肩、腰に負担がかかりますし、電話対応や来客対応などが含まれる場合もあります。
応募する際は勤務時間だけではなく、1日の具体的な仕事内容まで確認するといいですよ。
講師や指導員は年齢そのものが強みになることもある
老後の仕事として意外と見落とされやすいのが、人に教える仕事です。
長年働いてきた人には、本人が気づいていないだけで他人に教えられることがたくさんあります。
たとえば、
営業経験が長ければ営業研修
経理経験があれば簿記や経理指導
パソコンが得意なら初心者向けPC教室
外国語ができれば語学指導
趣味で書道や園芸を続けていれば地域講座
といった形です。
全国シルバー人材センター事業協会でも、講師、翻訳・通訳、パソコン指導などが高齢者の仕事として挙げられています。(全国シルバー人材センター事業協会)
若いころには経験不足だったことが、60代以降ではむしろ武器になることもあります。
老後の仕事探しでは、何ができるかだけではなく、何なら人に教えられるかまで考えてみると選択肢が増えます。
マンションや施設管理は定年後の定番候補
マンション管理、スポーツ施設、公共施設、駐車場などの管理も、老後の仕事として比較的探しやすい分野です。
シルバー人材センターでも建物管理、施設管理、駐車場・駐輪場管理などが取り扱われています。(全国シルバー人材センター事業協会)
現役時代に管理職だった人なら、設備そのものの専門知識がなくても、人との応対やトラブル時の連絡などでこれまでの経験を活かせる場合があります。
ただし仕事内容は施設によってかなり違います。
受付中心の勤務もあれば、清掃、巡回、階段の上り下り、屋外確認などが含まれる場合もあります。
70代まで続けたいなら、給与だけを見るのではなく、仕事中にどれくらい歩くのか、重い物を持つのか、夜勤があるのかなどを確認しておきましょう。
在宅ワークや小さな個人事業も老後の選択肢になる
今後さらに注目したいのが、自宅を中心にできる仕事です。
文章作成、オンライン講師、データ入力、経理支援、動画編集、ネット販売、コンサルティングなど、パソコンを使ってできる仕事は以前より増えています。
メリットは、通勤時間がなく、自分で仕事量を調整しやすいことです。
ただし在宅ワークだから簡単に稼げるわけではありません。
案件を取る力、パソコン操作、納期管理、顧客対応などが必要になりますし、収入が安定しないこともあります。
特に老後資金を大量に投じて高額な副業教材や事業へ参加するのは慎重に考えたほうがいいでしょう。
まずは50代のうちから小さく試し、月数千円、1万円と収益を作る経験を積んでおくほうが現実的です。
仕事ランキングより得意分野を棚卸しするほうが重要
老後の仕事ランキングを見ると、どうしても上位の仕事へ応募したくなるかもしれません。
でも、本当に長く働くためにはランキングよりあなた自身との相性のほうが重要です。
たとえば人と話すことが苦手なのに接客業を選べばストレスになります。
腰が弱い人が清掃や荷物運搬を選べば体への負担が増えるかもしれません。
逆に、長年経理をしてきた人が週2日の経理補助をするなら、少ない負担で経験を活かせる可能性があります。
そこで一度、
これまで一番長くやってきた仕事
人からよく頼まれること
他人より苦労せずにできること
資格がある分野
趣味として10年以上続けていること
人に教えられること
を書き出してみてください。
そこから仕事を探すと、年齢を弱点ではなく経験年数という強みに変えやすくなります。
老後に働くなら、若い人と体力やスピードだけで競争する必要はありません。
経験、専門知識、コミュニケーション能力、信頼感など、年齢を重ねたからこそ増えたものを使うことです。
長く働ける仕事とは、単に楽な仕事ではなく、あなたの得意分野と体力、必要収入がうまく一致する仕事なのかなと思います。
定年後 仕事 高収入を目指すなら？経験・専門知識を収入につなげる方法
定年後に高収入の仕事を探したいと考えるのは自然なことです。
再雇用によって給与が大きく下がる人もいますし、まだ住宅ローンが残っている人、老後資金をできるだけ減らしたくない人もいるでしょう。
せっかく数十年間働いてきたのだから、60歳を過ぎた途端に時給だけで評価されるのは納得できないという人もいるかもしれません。
ここ、気になりますよね。
定年後の仕事で高収入を目指すなら、未経験でもできる仕事の中から時給が少し高い求人を探すより、自分が長年積み上げてきた経験や専門知識を、別の会社や個人のお客さんが必要としている形に変えることが重要です。
若い人と同じ土俵で体力や作業スピードを競うのではなく、経験、判断力、専門性、人脈、信用などを収入に変えるイメージです。
定年後に高収入を狙いやすい仕事の共通点
一般的に、誰でも短期間で覚えられる仕事は応募できる人が多いため、給与も一定の範囲に収まりやすくなります。
一方で、長年の経験や資格が必要な仕事は、できる人の数が限られます。
そのため定年後でも比較的高い報酬につながる可能性があります。
たとえば次のような分野です。
| 分野 | 活かせる経験 | 収入を高めるポイント |
|---|---|---|
| 技術・製造 | 設計、品質管理、生産管理 | 技術指導や改善支援へ展開 |
| IT | システム開発、運用 | 開発、保守、教育、相談業務 |
| 経理・財務 | 経理、会計、財務 | 複数社の経理支援など |
| 営業 | 法人営業、業界人脈 | 顧客開拓や営業支援 |
| 人事・管理 | 採用、教育、労務 | 研修、人材育成支援 |
| 建築・設備 | 施工、保守、資格 | 点検、管理、技術支援 |
| 教育 | 指導、研修 | 講師、個別指導 |
| コンサルティング | 特定業界の深い経験 | 課題解決そのものを提供 |
これは高収入を保証するものではなく、あくまで一般的な方向性です。実際の報酬は地域、資格、契約形態、需要、勤務時間などによって大きく違います。
現役時代の役職ではなくできることを売る
定年後に仕事を探すときによくある落とし穴があります。
それは、元部長、元課長、大企業勤務といった肩書きをそのまま価値だと考えてしまうことです。
以前の会社では大きな意味を持っていた役職でも、外の企業から見ると、それだけでは何ができる人なのか分かりません。
そこで必要なのが、役職を能力へ変換することです。
たとえば元営業部長なら、
法人営業を30年間経験
新規顧客開拓を担当
若手営業社員を育成
重要顧客との価格交渉
営業計画の作成
と説明したほうが具体的ですよね。
製造部門の管理職なら、生産性改善、品質管理、安全管理、人材教育などに分解できます。
経理部門なら、決算、予算管理、資金管理などです。
定年後の高収入を目指すなら、会社名ではなく、あなたに何を依頼すると会社の問題が解決するのかを説明できる状態にすることが大切です。
同じ業界へ再就職するほうが収入を維持しやすい場合がある
定年後だからまったく違う仕事をする必要はありません。
むしろ高収入を狙うなら、現役時代と同じ業界や周辺業界から探す方法があります。
長年働いた業界なら、専門用語、商習慣、取引先の特徴、商品の特徴などをすでに理解しています。
企業側から見ても、一から教育する必要が少ない人材には価値があります。
特に人手不足の業界や、経験者が不足している専門分野では、60代の経験者が求められる可能性があります。
厚生労働省の2025年の高年齢者雇用状況等報告では、65歳までの雇用確保措置は事業主に義務付けられており、高齢者が働き続けるための制度整備も進んでいます。(厚生労働省)
ただし制度があることと、高収入で働けることは別問題です。
高い収入を狙うなら、勤務先に残る再雇用だけではなく、同業他社への転職も含めて比較する必要があります。
専門資格がある人は資格と経験をセットで使う
資格は定年後の仕事でも役立ちますが、資格を取れば自動的に高収入になるわけではありません。
重要なのは、資格と実務経験をセットにすることです。
たとえば経理経験に会計系資格、建築経験に施工・設備関係の資格、不動産経験に宅地建物取引士などを組み合わせれば、単に資格を持っているだけの人より実務対応力を説明しやすくなります。
一方で、定年直前になって人気だからという理由だけで、これまでの仕事とまったく関係ない資格を取る場合は慎重に考えたほうがいいでしょう。
資格取得に何十万円も使ったのに、実務未経験のため就職につながらないケースもあり得ます。
50代から準備するなら、今までの経験を強化してくれる資格を選ぶほうが効率的です。
顧問・コンサル・業務委託という働き方もある
特定分野で長い経験がある人なら、必ずしも会社員として雇われる必要はありません。
顧問、コンサルティング、業務委託などで複数の企業を支援する方法もあります。
たとえば1社で週5日働くのではなく、
A社で月数回の技術指導
B社で営業支援
C社で社員教育
といった働き方です。
収入源を複数に分散できるのがメリットですが、当然ながら仕事を獲得する力も必要になります。
また会社員と違い、社会保険、税金、経費、契約条件などを自分で管理する場面も増えます。
業務委託契約の場合は労働者としての保護がそのまま適用されないこともあるため、契約内容をきちんと確認してください。
報酬額だけを見て判断するのではなく、税金や社会保険、必要経費を差し引いた手取りで比較することが大切です。
高収入を目指すなら50代から副業で市場価値を確認する
定年後にいきなり独立して高収入を目指すより、50代の現役時代から小さく試したほうが安全です。
勤務先の就業規則などを確認したうえで副業が可能なら、自分の知識に本当にお金を払ってもらえるのか試してみる方法があります。
たとえば、
文章を書いて報酬を得る
専門知識をオンラインで教える
小さな相談業務を受ける
商品を販売する
スキルを使って業務を請け負う
といった方法です。
最初は月1万円でも構いません。
重要なのは、自分一人で仕事を探し、相手と条件を決め、成果物を提供し、報酬を受け取るという流れを経験することです。
会社員の場合、会社が営業、集客、経理、契約などを代わりにやってくれています。
独立するとそれを自分で行う必要があります。
だからこそ60歳になってから一気に始めるより、50代から小さく練習しておくほうが安心ですよ。
高収入だけを追い過ぎないことも重要
定年後の仕事で高収入を得られれば、老後資金を減らさずに済む可能性があります。
これは大きなメリットです。
ただし、60代以降は時間そのものの価値も高くなります。
たとえば年収400万円を得るために毎日長時間働くのと、年収200万円でも週3日だけ働くのでは自由時間がかなり違います。
もし年金や資産で生活費の大部分を確保できているなら、必ずしも収入を最大化する必要はありません。
むしろ、
月にいくらあれば十分なのか
自由時間をどれくらい残したいのか
何歳まで働きたいのか
健康への負担はどれくらいか
を先に決めたほうがいいでしょう。
高収入の仕事でもストレスが大きく、健康を崩してしまえば、その後の生活に影響します。
反対に週3日の専門職で十分な収入を得られれば、仕事と老後生活のバランスを取りやすくなります。
定年後の高収入を目指す本当の意味は、現役時代と同じように年収競争を続けることではありません。
長年かけて積み上げてきた経験や専門知識を安売りせず、できるだけ少ない時間と負担で必要な収入を確保することです。
経験をそのまま眠らせず、企業や個人が困っていることを解決できる形に変えられれば、60代以降でも収入を維持できる可能性はあります。
50代のうちから、自分は何を知っているかではなく、誰のどんな問題を解決できるのかまで整理しておくと、定年後の仕事選びはかなり変わってきますよ。
老後に働くならどうする？仕事がない不安を減らし自分らしく稼ぐ方法
- 定年後 仕事 ないと困る前に｜60代からの仕事探しで重要な準備
- 定年後 仕事 女性におすすめの働き方｜無理なく収入を得る選択肢
- 老後の仕事 女性はどう選ぶ？体力・時間・家庭との両立で考える
- 老後に働くなら再雇用・転職・パート・副業・起業のどれを選ぶ？
- 70歳・80歳でも働ける人になるために今から身につけたいこと
- 老後は「働かされる」のではなく「働くか選べる」状態を目指そう
定年後 仕事 ないと困る前に｜60代からの仕事探しで重要な準備
定年後に仕事がないと困る人ほど、60歳や65歳になってから求人を探し始めるのではなく、できれば50代のうちから準備しておくことが大切です。
定年までは会社が仕事を用意してくれますが、退職後は自分で働く場所を探す場面が増えてきます。ここが現役時代との大きな違いなんですよ。
特に注意したいのは、定年まで長く一つの会社で働いてきた人ほど、自分はこれだけ経験があるのだから仕事には困らないだろうと思いやすいことです。
ところが実際の再就職では、前の会社での役職や社内評価が、そのまま転職市場で評価されるとは限りません。
また、2025年4月以降は、65歳未満の定年を設ける企業について、定年の引き上げ、定年制の廃止、希望者全員を対象とする65歳までの継続雇用制度のいずれかによって雇用機会を確保する仕組みが整えられています。ただし、これは65歳まで以前と同じ仕事、同じ役職、同じ給与が保証されるという意味ではありません。(厚生労働省)
厚生労働省が公表した2025年の集計でも、65歳までの高年齢者雇用確保措置を実施済みの企業は99.9％ですが、そのうち継続雇用制度によって対応している企業は65.1％です。さらに70歳までの就業確保措置を実施済みの企業は34.8％となっています。つまり、60代前半は今の会社で働ける可能性が高まっている一方、65歳以降まで同じ会社だけに頼れるとは限らないんです。(厚生労働省)
まず確認したいのは今の会社で何歳まで働けるか
定年後の仕事探しで最初にやることは、求人サイトを見ることではありません。
現在勤めている会社の定年制度と再雇用制度を確認してください。
会社の就業規則や人事担当者への確認によって、
定年は60歳なのか65歳なのか
再雇用は何歳まで可能なのか
勤務日数や勤務時間は変わるのか
給与はいくら程度になるのか
仕事内容や勤務地が変わる可能性があるのか
を把握しておきます。
特に給与は重要です。
定年前の年収を基準に生活費を考えていると、再雇用後に家計が想像以上に苦しくなることがあります。
たとえば現役時代の手取りが月25万円程度あった人が、定年後の再雇用で月15万円前後になれば、毎月10万円ほど収入が減る計算になります。
金額は勤務先や勤務条件によって大きく異なるため、これはあくまで一般的な目安ですが、収入が下がる可能性を50代のうちから家計に反映させておくことは大切です。
定年後に月いくら稼ぐ必要があるのか先に決める
次に計算したいのが、定年後に仕事から得なければならない金額です。
仕事がないと不安だからといって、とにかくフルタイムの求人を探す必要はありません。
たとえば65歳以降の毎月の生活費が20万円、年金などの安定収入が15万円なら、不足額は5万円です。
この場合、仕事から月5万円程度得られれば、資産の取り崩しをかなり抑えられる可能性があります。
反対に生活費が25万円、年金などが14万円なら、毎月11万円ほど不足します。
こちらの場合は週1〜2日の仕事では足りないこともあり、再雇用や週3〜5日の仕事まで含めて探したほうが現実的でしょう。
| 毎月の不足額の目安 | 検討しやすい働き方 |
|---|---|
| 0〜3万円程度 | 単発、短時間勤務、副業 |
| 3〜7万円程度 | 週2〜3日のパート・アルバイト |
| 7〜12万円程度 | 週3〜4日勤務、再就職 |
| 12万円以上 | 再雇用、フルタイム再就職など |
| 生活費に不足なし | 収入よりやりがい・自由時間重視 |
実際に必要な金額は、年金額、住居費、家族構成、税金、社会保険料、資産額などによって変わります。表の数字はあくまで一般的な目安として考えてください。
必要額を先に把握すると、仕事探しがかなり楽になります。
月5万円必要な人が月20万円の仕事を無理に探す必要はありませんし、反対に月12万円必要なのに月3万円程度の仕事だけを探していては家計が合いません。
会社名と役職を外して自分のできることを書き出す
定年後に仕事がない状態を避けるには、自分の経験を棚卸ししておくことも重要です。
ポイントは元部長、元課長、元大企業勤務といった肩書きではなく、具体的に何ができるかです。
営業職なら、
顧客との交渉
新規顧客の開拓
クレーム対応
若手社員の教育
売上管理
などがあります。
事務職なら、WordやExcel、電話対応、書類作成、経理処理などが考えられます。
製造業なら機械操作、品質管理、安全管理、設備保守などがあるでしょう。
管理職の経験者なら、人をまとめる、仕事を割り振る、トラブルを処理するという能力も立派なスキルです。
数十年働いてきた人は、自分では当たり前だと思っていることでも、他の会社では求められている場合があります。
定年前のうちに、
何ができるのか
何を人に教えられるのか
どんなトラブルを解決してきたのか
を紙に書き出してみるといいですよ。
ハローワークだけに仕事探しを限定しない
60代の仕事探しでは、一つの方法だけに依存しないことも重要です。
ハローワークのほか、求人サイト、人材紹介会社、勤務先の取引先、知人、地域のシルバー人材センターなど複数の入口があります。
シルバー人材センターでは、一般事務や経理、パソコン入力、建物・施設管理、販売、配達、清掃、調理補助、家事支援、福祉サービス、育児支援など非常に幅広い仕事が扱われています。(全国シルバー人材センター事業協会)
ただし、シルバー人材センターは一般的な正社員就職とは仕組みが異なります。
地域での就業を通して高齢者の生きがいや福祉につなげる目的も大きいため、生活費のすべてを稼ぐ仕事というより、短時間の仕事や地域とのつながりを求める人に合いやすいケースがあります。(全国シルバー人材センター事業協会)
生活費をしっかり稼ぐ必要があるなら、ハローワークや一般求人も併用したほうがいいでしょう。
定年後に初めてパソコンを覚えるより50代から慣れておく
60代以降の仕事探しでは、デジタルへの対応も意外と重要です。
今では求人応募そのものがインターネット中心の会社もあります。
履歴書をオンラインで送る、メールで会社と連絡する、勤務表をスマートフォンで確認する、オンライン研修を受けるといった場面も珍しくありません。
そこで50代のうちから、
メール
Word
Excel
スマートフォン
オンライン会議
クラウドサービス
などの基本操作には慣れておきたいところです。
さらにAIを使った文章作成や情報整理なども広がっていますから、新しい道具を拒絶せず、少しずつ試しておくと仕事の選択肢を狭めにくくなります。
60歳を過ぎたから学習終了ではありません。
むしろ人生が長くなれば、学び直して仕事を変えることが普通になっていく可能性があります。
仕事が見つからない期間も想定して資金を用意する
定年後の再就職で最も避けたいのは、仕事が見つからなければ来月の生活費が払えないという状態です。
焦って仕事を探すと、仕事内容や勤務条件を十分確認せずに決めてしまうことがあります。
そのため定年までに、一定期間仕事がなくても生活できる現金を確保しておくと安心です。
必要な金額は生活費や資産状況によって違いますが、少なくとも数か月分の生活費をすぐ使える形で持っておけば、落ち着いて仕事を比較しやすくなります。
また、退職金を受け取った直後に高額な投資や事業へ大部分を使ってしまうのも慎重に考えたいところです。
老後資金は一度大きく失うと、現役時代と同じように給与から作り直すのが難しくなる場合があります。
60代の仕事探しは早く始めた人ほど選択肢を持ちやすい
定年後に仕事がない状態を完全に防げる方法はありません。
ただ、50代から準備することでリスクをかなり減らすことはできます。
今の会社の制度を調べる。
必要な収入額を計算する。
経験やスキルを書き出す。
パソコンに慣れる。
副業や資格を小さく試す。
外部の人とのつながりを作る。
これを定年前から進めておけば、60歳になったときに今の会社へ残るしかないという状態を避けやすくなります。
定年後の仕事探しで最も強いのは、絶対にこの仕事をしなければ生活できない人ではなく、いくつかの選択肢から自分で決められる人です。
会社員として再雇用されてもいい、別会社へ移ってもいい、週3日に減らしてもいい、小さな副業を続けてもいい。
そんな状態を50代から作っておけば、定年は仕事を失う日ではなく、自分に合った働き方へ切り替えるタイミングにできますよ。
定年後 仕事 女性におすすめの働き方｜無理なく収入を得る選択肢
定年後の仕事を女性が考えるときは、単純に女性向けと紹介されている仕事を選ぶのではなく、これまでの職歴、家事や育児などで身につけた経験、健康状態、必要な収入、家族との時間を総合して選ぶことが大切です。
ここ、気になりますよね。
女性の働き方はかなり多様です。
正社員として定年まで働く人もいれば、出産や育児で仕事を離れた時期がある人、パート勤務が長い人、自営業だった人、専業主婦期間が長かった人もいます。
そのため定年後の仕事を女性という一つのカテゴリーだけで決めることはできません。
むしろ、自分は週に何日なら無理なく働けるか、毎月いくら必要なのか、これまで何をしてきたのかという個別条件から逆算したほうが失敗しにくいですよ。
女性の定年後は経験を仕事へ変えられる分野が意外と多い
女性の定年後の仕事というと、清掃、スーパーのレジ、調理補助などを思い浮かべる人が多いかもしれません。
もちろん、これらも立派な選択肢です。
ただ、それだけではありません。
全国のシルバー人材センターで扱われている仕事には、一般事務、経理事務、パソコン入力、販売、家事サービス、福祉サービス、育児支援、衣類のリフォーム、講師などもあります。(全国シルバー人材センター事業協会)
地域によっては、掃除や洗濯、買い物、食事の支度、留守番などの家事援助サービスが行われています。高齢者の日常生活支援や育児支援など、地域の生活そのものを支える仕事もあります。(全国シルバー人材センター事業協会)
つまり、これまで家庭で何十年もやってきたことが、仕事として評価される場合もあるんです。
事務経験がある女性なら事務・受付を最初に検討する
会社員として一般事務、経理、総務、受付などを経験してきた女性なら、まずその経験を活かせないか探してみましょう。
定年後だからといって、突然まったく違う肉体労働へ移る必要はありません。
具体的には、
一般事務
経理補助
データ入力
医療機関や施設の受付
電話応対
書類整理
などがあります。
特にWordやExcelを使える人は、年齢だけで諦めないほうがいいでしょう。
ただし事務系は応募者が多くなる場合もあります。
そこで、単に事務経験がありますではなく、
経理を15年間担当していた
請求書作成ができる
Excelで集計表を作れる
電話や来客対応を経験している
と具体化すると、自分の強みが伝わりやすくなります。
また、60代になってからパソコンを避け始めると、せっかくの事務経験を活かしにくくなることがあります。
オンライン入力やメールなど、新しい仕組みにも少しずつ慣れておくといいですよ。
人と接するのが好きなら販売・受付・案内
人との会話が苦にならない女性なら、スーパー、ドラッグストア、ホテル、公共施設などの販売、受付、案内業務も候補です。
定年後の仕事では、専門資格だけではなく、丁寧な言葉遣いや相手の話を聞く力が評価されることがあります。
特に何十年も仕事や家庭を通してさまざまな年代の人と接してきた経験は、接客の場面で強みになることがあります。
勤務先が自宅の近くにあれば、通勤時間を減らせるのもメリットです。
ただし同じ店舗勤務でも、
レジ中心なのか
品出しをするのか
重量物を扱うのか
長時間立ち続けるのか
によって体への負担が変わります。
募集要項に接客とだけ書かれていても、実際には飲料や商品の補充を行うことがあります。
面接時には1日の仕事内容を具体的に確認してください。
家事経験を活かせる家事支援という働き方
長く家庭を支えてきた女性なら、掃除、洗濯、料理、買い物などの経験を仕事にする方法があります。
家事代行や高齢者向け生活支援などです。
特別な職歴がないから仕事ができないと思っていた人でも、毎日の家庭生活で積み上げた能力が役立つ可能性があります。
シルバー人材センターでも家事サービスとして掃除、洗濯、留守番などが挙げられ、地域によって買い物支援やごみ出し支援なども実施されています。(全国シルバー人材センター事業協会)
ただし家事支援は、依頼先の家庭によって求められる内容が違います。
自宅の家事と違い、決められた時間内で作業する必要もあります。
掃除で中腰になることが多い、買い物で荷物を持つなど、意外に体力を使うこともあります。
腰や膝などに不安がある場合は、できる作業と難しい作業を最初から伝えておくほうが安心です。
子育て経験を活かせる育児支援もある
子育て経験がある女性なら、育児支援も候補になります。
保育施設の補助、子どもの見守り、送迎、学童関連など、地域によってさまざまです。
全国シルバー人材センター事業協会でも、育児サービスとして子守や送迎などが仕事の一例として紹介されています。(全国シルバー人材センター事業協会)
自分の子育てで培った経験を活かせるという魅力がありますが、子どもの安全を預かる仕事なので責任もあります。
勤務先によって資格が必要な仕事と不要な補助業務が分かれるため、募集条件を確認してください。
また、子どもと遊ぶ仕事は楽そうに見えて、しゃがむ、立つ、動き回るといった動作も多くなります。
自分の体力との相性も考えて選びたいところです。
清掃は短時間勤務を選びやすいが体力面を確認する
定年後の女性にとって清掃も比較的見つけやすい仕事の一つです。
ホテル、病院、オフィス、スーパー、マンションなど勤務場所はさまざまです。
午前中だけ、数時間だけといった働き方ができる求人もあるため、午後を趣味や家事に使いたい人には合いやすいでしょう。
一方で、清掃は意外と体力を使います。
浴室清掃、ベッドメイク、階段清掃などは腰や膝への負担が大きくなることがあります。
体力に自信がある人ならいいですが、無理なく長く働くことを重視するなら、
何時間勤務なのか
掃除する範囲はどれくらいか
重量物を持つのか
一人で作業するのか
を確認しておきましょう。
在宅ワークなら通勤せずに仕事ができる
パソコンを使える女性なら、在宅ワークも選択肢にできます。
文章作成、データ入力、オンライン事務、経理補助、ネットショップ関連業務などです。
家族の介護などで長時間家を空けにくい場合にも検討できます。
通勤時間がないため、1日2〜3時間だけ働くといった形にも合わせやすいですよ。
ただし、在宅ワークには注意点もあります。
簡単に高収入などとうたう案件の中には、高額な教材やサポート契約を勧めるものもあります。
仕事を始める前に大きな金額を支払うよう求められた場合は、特に慎重に判断してください。
また、実際に個人で仕事を請け負う場合は、所得によって確定申告などが必要になることがあります。
税金の扱いは個人の所得状況などによって変わるため、必要に応じて税務署や税理士などへ確認すると安心です。
女性も収入だけでなく時間とのバランスを考える
定年後の女性が仕事を選ぶとき、月収が高ければ高いほどいいとは限りません。
たとえば月12万円を稼ぐために週5日働くのと、月6万円で週3日にするのでは自由時間がかなり違います。
年金や資産などで基本生活費を確保できている人なら、収入を最大化するより、
週何日働きたいか
1日何時間なら疲れないか
家事や介護と両立できるか
趣味や旅行の時間を確保できるか
を重視する方法もあります。
老後の仕事は、現役時代の延長として限界まで働くものではありません。
必要な金額だけ稼ぎながら、自由時間を増やすという発想もありです。
たとえば月5万円でも年間60万円です。
10年間続ければ単純計算で600万円になります。
もちろん給与や勤務期間によって金額は変わるため、あくまで一般的な計算例ですが、少額の収入でも長期間続けば家計への効果は小さくありません。
女性だからこの仕事と決めつけない
最後に重要なのは、性別だけで自分の仕事を限定しないことです。
女性だから清掃や家事支援、男性だから警備や設備管理と決まっているわけではありません。
営業経験がある女性なら営業を続けてもいいですし、経理の専門性があるなら高いスキルを活かせる再就職を探す方法もあります。
管理職だった人なら人材育成や相談業務、ITが得意ならオンライン業務でもいいでしょう。
逆に、長く会社で働いてきたけれど60代からは責任の軽い仕事に変えたいという選択もありです。
定年後に無理なく働くために大切なのは、世間で女性向けと言われる仕事を探すことではありません。
これまで何をしてきたのか、これから毎月いくら必要なのか、どのくらいの時間働きたいのか、自分の体力で何年続けられそうなのかを一つずつ整理することです。
それが分かれば、週2日の仕事でも、再雇用でも、在宅ワークでも、自分に合った働き方を選べます。
老後に働く目的は、現役時代と同じように忙しくすることではありません。
収入を確保しながら健康と自由時間を守り、自分が納得できるペースで社会とのつながりを続けること。
女性の定年後の仕事も、そんな視点から選ぶと無理なく長く続けやすくなりますよ。
老後の仕事 女性はどう選ぶ？体力・時間・家庭との両立で考える
老後の仕事を女性が選ぶときは、収入だけで決めるより、体力、勤務時間、通勤距離、家事や介護との両立まで含めて考えることが大切です。
ここ、かなり気になりますよね。
60代以降は、若いころのように多少無理をしてでも収入を優先する働き方が、必ずしも自分に合うとは限りません。現役時代はフルタイムで働けていた人でも、親の介護、配偶者の通院、自分自身の体調、家事の負担などによって使える時間が変わることがあります。
一方で、仕事を続けることで収入を得られるだけでなく、生活リズムを保ち、人と会い、社会とのつながりを維持できるメリットもあります。
そのため、老後の仕事を女性が考える場合は、何の仕事が人気かよりも、自分は何時間なら無理なく働けるか、何歳くらいまで続けられそうかという視点が重要になります。
最初に考えたいのは月収ではなく無理なく働ける時間
定年後や60代以降の仕事選びでは、まず毎週どのくらい働けるかを考えると整理しやすいです。
たとえば週5日、1日8時間働くのが負担になりそうなら、週3日、1日4〜6時間に減らす方法があります。
仮に時給1,200円で1日5時間、週3日働くと、単純計算では月7万円前後になることがあります。
勤務日数や月の日数によって変わるため、これはあくまで一般的な目安ですが、毎月5万円から7万円程度でも年間では60万円から84万円ほどになります。
年金や貯蓄で生活費の大部分を賄える人なら、こうした短時間勤務でも家計に十分な効果が出ることがあります。
反対に、住宅費などが高く、仕事から毎月10万円以上必要なら、週4〜5日勤務を検討したほうが現実的でしょう。
| 働き方の目安 | 向いているケース |
|---|---|
| 週1〜2日 | 収入より社会参加を重視したい |
| 週3日 | 家事や趣味とのバランスを取りたい |
| 週4日 | ある程度安定した収入も必要 |
| 週5日 | 生活費としてまとまった収入が必要 |
| 在宅中心 | 通勤負担を減らしたい |
働く時間の正解は人それぞれです。
世間の普通に合わせるより、自分の生活から逆算したほうがいいですよ。
体力面は仕事内容まで確認する
女性向けとして紹介されやすい仕事の中にも、実際にはかなり体力を使うものがあります。
たとえば清掃なら、中腰での作業や階段移動があります。
スーパーの品出しなら、飲料や米など重い商品を持つことがあります。
介護補助や生活支援では、立ったり座ったりする動作が多くなることもあります。
接客業も、長時間立ちっぱなしになる職場なら膝や腰への負担が大きくなる場合があります。
ですから、求人票で職種名だけを見るのではなく、1日の具体的な動きを確認することが大切です。
同じ受付でも、座って対応する仕事と、館内を案内しながら長時間立つ仕事では負担がまったく違います。
面接のときには、
勤務中に座れる時間はあるか
重いものを持つことはあるか
階段移動が多いか
休憩時間はどの程度あるか
残業はあるか
といったことまで聞いて大丈夫です。
むしろ長く働くなら、そこを確認しないほうが危険ですよ。
家庭との両立が必要なら固定シフトだけにこだわらない
60代以降の女性は、自分の仕事だけで時間が決まるとは限りません。
配偶者の通院、親の介護、孫の世話など、家族に関する予定が増えることがあります。
その場合、毎週必ず同じ曜日、同じ時間に働く仕事より、ある程度シフト調整ができる仕事のほうが続けやすい場合があります。
たとえばスーパー、ドラッグストア、清掃、施設スタッフなどは、職場によって短時間勤務や複数シフトを用意していることがあります。
一方で、介護があるから仕事は無理と最初から諦める必要もありません。
週2日、午前中だけでも働ければ、収入だけでなく自分の時間を持つきっかけにもなります。
ただし家庭との両立を優先するあまり、自分だけが無理を抱え込むのも避けたいところです。
家族がいるなら、仕事を始める前に勤務曜日や家事分担を話し合っておくといいですよ。
事務経験があるなら年齢だけで諦めない
長年会社で事務、経理、総務、受付などをしてきた女性なら、その経験は老後の仕事でも十分使える可能性があります。
定年後だから清掃や品出ししかないと思う必要はありません。
一般事務、経理補助、受付、書類整理、電話対応、データ入力など、経験者を求める求人もあります。
特にWord、Excel、メールなどの基本操作に慣れている人は、その能力を維持しておいたほうがいいでしょう。
また、パソコンが得意でなくても、50代や60代から覚えることはできます。
今後はスマートフォンでシフトを確認したり、Web上で勤怠入力をしたりする職場も増えていくでしょうから、デジタル機器を避けない姿勢も大切です。
仕事の選択肢を広げるために、新しいことを学ぶのは60代からでも遅くありません。
家事や育児の経験も立派な仕事の経験になる
専業主婦期間が長かったり、パート経験しかなかったりすると、自分には職歴がないと思う人もいます。
でも、家事や育児で身につけた能力は、仕事に活かせることがあります。
掃除、洗濯、料理、買い物、片付け、子どもの見守り、高齢者の生活支援などは、実際に仕事として存在します。
特に家事代行や生活支援では、家庭で長年やってきた経験が役立つことがあります。
ただし、自宅で自分のペースでやる家事と、お金を受け取って時間内に作業する仕事は違います。
依頼者の要望に合わせる力や、時間管理も必要になります。
ですから、家事が得意だから簡単にできると考えるのではなく、仕事として続けられそうかを試してみるといいですよ。
通勤時間も体力の一部として考える
老後の仕事では、仕事内容だけでなく通勤もかなり重要です。
片道1時間の職場へ週5日通えば、往復だけで週10時間使います。
電車が混雑していたり、駅から長く歩いたりするなら、それだけでも疲れます。
多少時給が高くても、遠い職場より家の近くの職場のほうが続けやすいケースは多いです。
たとえば時給1,300円の職場へ片道1時間かけて通うのと、時給1,200円でも自宅から徒歩10分の職場では、実際に使う時間と体力を考えると後者のほうが満足度が高いかもしれません。
定年後は時給だけでなく、自宅を出てから戻るまで何時間拘束されるのかを見るのがおすすめです。
女性だから向いている仕事に限定しない
老後の仕事を女性が探す場合でも、性別で職種を限定する必要はありません。
営業経験が長いなら営業、経理経験があるなら経理、ITが得意ならオンライン業務、運転が好きなら送迎など、本人の経験を優先していいんです。
反対に、現役時代は管理職だったけれど、老後は責任の軽い仕事をしたいという選択もありです。
大事なのは、これまで何をしてきたかと、これからどう暮らしたいかをつなげることです。
老後の仕事は、現役時代の続きだけではありません。
収入、健康、家庭、趣味、自由時間を一つの生活として組み直す機会でもあります。
毎月いくら必要なのか。
週何日働きたいのか。
何時までなら働けるのか。
どんな仕事なら気持ちよく続けられるのか。
この4つを紙に書き出してから求人を見ると、かなり選びやすくなります。
老後に働く女性にとって理想的なのは、無理をして高収入を目指すことでも、仕事を完全にやめることでもありません。
必要な収入を得ながら、健康と家庭生活を守り、自分の時間も確保できることです。
週2日でも週5日でも、あなたが無理なく続けられるならそれが正解ですよ。
老後に働くなら再雇用・転職・パート・副業・起業のどれを選ぶ？
老後に働くと決めたとき、次に迷うのが再雇用、転職、パート、副業、起業のどれを選べばいいのかという問題です。
ここ、かなり悩みますよね。
どの働き方が一番優れているという答えはありません。
収入の安定を優先するなら再雇用や転職が向いていますし、自由時間を増やしたいならパート、副収入を育てたいなら副業、自分で仕事を作りたいなら起業が候補になります。
大切なのは、年齢だけで決めるのではなく、必要な収入、健康状態、今の仕事への満足度、持っているスキル、資産状況などから選ぶことです。
再雇用は最も安心感があるが給与条件を確認する
定年後の働き方として最初に検討しやすいのが再雇用です。
メリットは、仕事や職場に慣れていることです。
人間関係、通勤方法、業務内容をある程度理解しているため、まったく新しい会社へ行くより心理的な負担が小さいケースがあります。
一方で、給与や役職が変わることがあります。
定年前と似た仕事をしていても、再雇用後は給与が下がるケースがあります。
そのため再雇用を選ぶ前に、
給与
勤務日数
勤務時間
仕事内容
役職
賞与
勤務地
などを具体的に確認してください。
会社に残れるから安心だと条件を見ずに決めると、後から不満が出ることがあります。
反対に、給料は下がっても責任が減り、残業がなくなり、年金受給まで安定して働けるならかなり魅力的です。
転職は経験を高く評価してくれる会社を探したい人向き
現在の会社の再雇用条件に納得できない場合は、転職も選択肢になります。
特に専門性がある人や、同じ業界で長く働いてきた人なら、他社のほうが経験を評価してくれる場合があります。
たとえば製造、IT、経理、設備管理、営業などでは、長年の経験そのものが価値になることがあります。
ただし転職には、新しい職場文化に慣れる必要があります。
仕事内容だけでなく、
新しい上司との関係
通勤場所
社内システム
勤務ルール
なども変わります。
60代になってからすべてを変えることにストレスを感じる人もいます。
そのため、収入が多少高いだけで決めるのではなく、働きやすさも確認してください。
転職を考えるなら、定年を迎えてから慌てて探すより50代後半から求人情報を見ておくほうが選択肢を持ちやすいですよ。
パートは時間を買い戻したい人に向いている
老後の仕事で自由時間を重視するなら、パートやアルバイトはかなり使いやすい働き方です。
週2〜3日だけ働く、午前中だけ働くなど、勤務時間を調整しやすい求人があります。
たとえば65歳から年金が入り、生活費の不足が月5万円程度なら、パートでその分だけ補う方法もあります。
現役時代のようにフルタイムで働かなくてもいいわけです。
これが老後の働き方の大きなポイントです。
パートの場合、収入は再雇用やフルタイム転職より少なくなる傾向がありますが、その代わり自由時間を増やしやすくなります。
旅行、趣味、家族との時間を確保したい人には合いやすいでしょう。
ただし勤務時間や賃金によって社会保険への加入条件などが変わることがあります。
制度は改正されることもあるため、実際に働く際は勤務先や年金事務所などで最新条件を確認すると安心です。
副業は50代から始めておくと強い
副業は、老後の収入源を一つ増やす方法としてかなり相性がいいです。
特におすすめなのは、定年してから始めるのではなく、会社員のうちから小さく試しておくことです。
たとえば、
文章作成
オンライン講師
データ入力
動画編集
ネット販売
経理支援
コンサルティング
などがあります。
最初から月10万円を目指す必要はありません。
月5,000円でも1万円でも、自分の力で報酬を得る経験があると、定年後の安心感が大きく変わります。
会社員の場合、会社が営業、集客、請求、経理などを代わりにやってくれます。
副業では、自分で仕事を探し、納期を守り、相手とやり取りし、報酬を受け取ります。
この経験があると、会社を離れても小さく稼げる感覚が身につきます。
ただし勤務先によって副業に関するルールがありますので、就業規則などは事前に確認してください。
起業は自由度が高いが老後資金を大きく賭けない
自分の経験を活かして仕事を作りたい人なら、起業も選択肢になります。
起業といっても、店舗を借り、人を雇い、何百万円も投資する必要はありません。
老後の起業では、むしろ小さく始めるほうが向いています。
自宅でできる仕事、オンライン相談、講師、修理、販売、専門業務の受託など、初期費用を抑えた形があります。
メリットは、働く時間や仕事内容を自分で決めやすいことです。
一方で、収入は保証されません。
会社員と違って、仕事がなければ売上もありません。
また、税金、経費、契約なども自分で管理する必要があります。
老後資金を数百万円単位で投入して一発勝負をするのは慎重に考えたいところです。
60代以降は、失った資産を給与で取り戻せる期間が若いころより短くなる場合があります。
起業するなら、現役時代から副業として試し、需要があることを確認してから広げるほうが安全です。
5つの働き方を比較すると違いが分かりやすい
| 働き方 | 収入の安定 | 自由時間 | 始めやすさ | 向いている人 |
|---|---|---|---|---|
| 再雇用 | 高め | 中程度 | 高い | 今の会社で続けたい |
| 転職 | 中〜高 | 中程度 | 中程度 | 経験を他社で活かしたい |
| パート | 中程度 | 高い | 高い | 無理なく働きたい |
| 副業 | 低〜中 | 高い | 中程度 | 収入源を増やしたい |
| 起業 | 低い | 高い | 低〜中 | 自分で仕事を作りたい |
これは一般的な傾向であり、実際の条件は仕事や会社によって大きく変わります。
たとえば副業でも固定契約があれば収入が安定することがありますし、再雇用でも短時間勤務なら自由時間を多く取れることがあります。
一つに決めず組み合わせる方法もある
実は老後の働き方は、一つだけ選ぶ必要はありません。
再雇用しながら副業する。
パートをしながら小さく起業する。
転職して数年働き、その後は週3日の仕事へ移る。
こんな組み合わせもできます。
たとえば60歳から65歳までは再雇用で収入を確保し、同時に副業を育てます。
65歳から年金を受け取りながら週3日のパートと副業に切り替える。
70歳以降は副業だけ残す。
このように段階的に仕事量を減らしていく方法もあります。
現役から引退へ一気に切り替えるのではなく、少しずつ働き方を変えるイメージですね。
選ぶ基準は必要収入と自由時間
どの働き方にするか迷ったら、まず毎月いくら仕事から稼ぐ必要があるのかを計算してください。
月15万円必要なら、再雇用や転職が有力です。
月5万円程度なら、パートや副業でも十分な場合があります。
生活費を年金や資産で賄えるなら、収入よりやりがいを優先してもいいでしょう。
そしてもう一つが自由時間です。
定年後に旅行へ行きたいのか。
趣味を楽しみたいのか。
家族と過ごしたいのか。
まだ仕事を中心に生活したいのか。
ここによって正解は変わります。
老後に働く目的は、必ずしも現役時代と同じ年収を維持することではありません。
必要な収入を得ながら、自分の時間と健康を守ることです。
再雇用でも転職でもパートでも副業でも起業でも、自分が働き方を選べる状態を作ることが一番強いですよ。
70歳・80歳でも働ける人になるために今から身につけたいこと
70歳・80歳でも働ける人になるために大切なのは、単に体力を維持することだけではありません。
健康、専門知識、デジタル対応力、人とのつながり、そして小さくても自分で収入を作る力を、50代や60代のうちから少しずつ育てておくことが重要です。
ここ、かなり大事ですよ。
現在の日本では、高年齢者雇用安定法によって65歳までの雇用確保措置が企業に義務付けられ、70歳までの就業確保についても努力義務となっています。さらに厚生労働省の2025年集計では、70歳までの就業確保措置を実施済みの企業は34.8％まで増えています。つまり社会そのものが、60歳や65歳で一斉に仕事を終える形から少しずつ変わってきています。(厚生労働省)
ただし、制度が70歳まで働ける方向へ進んでいることと、あなた自身が70歳や80歳でも希望する仕事を続けられることは別問題です。
年齢を重ねるほど、会社が用意してくれる仕事を待つだけではなく、自分の経験や能力をどう使うかが重要になってきます。
まず身につけたいのは体力より健康を管理する習慣
70代、80代まで働くうえで土台になるのは健康です。
ただ、若いころのような筋力や体力を維持し続けなければならないという意味ではありません。
重要なのは、今の自分の健康状態を把握し、無理のない範囲で働ける状態をできるだけ長く保つことです。
たとえば、長時間立つ仕事がつらくなったら座ってできる仕事へ移る、重量物を扱う仕事から接客や管理業務へ変えるなど、年齢に合わせて仕事内容を変える発想が必要になります。
厚生労働省も、高齢者が働きやすい職場づくりとして、作業設備の改善、職域の拡大、短時間勤務など雇用形態の多様化を挙げています。(厚生労働省)
つまり70歳になっても30歳と同じように働くことが目標ではありません。
70歳には70歳の働き方へ変えていけばいいんです。
健康管理では、食事、運動、睡眠、飲酒、喫煙、定期健診など基本的な生活習慣を長期間続けることが大切です。
特定の食品や健康法だけで老化を防げるわけではありませんし、健康状態には大きな個人差があります。
気になる症状がある場合は自己判断だけで済ませず、医療機関などで相談してください。
体力で稼ぐ仕事から経験で稼ぐ仕事へ移行する
70歳・80歳でも働くことを考えるなら、50代から少しずつ仕事の中身を変えていく方法があります。
若いころは、長時間勤務、移動、肉体労働などで収入を得ることができても、年齢を重ねるほど体力勝負は不利になりやすいからです。
その代わり、年齢とともに蓄積されるものもあります。
たとえば、
仕事上の判断力
顧客対応の経験
人間関係を調整する力
専門知識
業界特有のノウハウ
トラブルへの対応力
人に教える能力
などです。
こうした能力は、単純な作業スピードとは違い、何十年も経験した人だからこそ持てるものがあります。
製造現場で30年間働いた人なら、若い作業員と同じ速度で製品を作る必要はありません。
品質管理、技術指導、安全指導などへ役割を変える方法があります。
営業経験者なら、一日中飛び込み営業をするより、若手への営業指導や既存顧客との関係維持へ移る方法があります。
事務職なら、作業量を競うより経理や業務改善など専門性を高めることもできます。
70代以降まで働きたいなら、50代から自分の仕事の中で、体力を使わず価値を出せる部分はどこかを探しておくといいですよ。
デジタルを避けない人ほど仕事の選択肢を残しやすい
70代、80代になったときの仕事環境は、今よりさらにデジタル化している可能性があります。
すでに現在でも、求人応募、勤怠管理、給与明細、社内連絡、会議などがオンライン化されています。
今後はAIを使う仕事もさらに一般的になるでしょう。
そこで大切なのは、最新技術を完璧に使いこなすことではありません。
新しいものが出てきたら、とりあえず触ってみる姿勢を失わないことです。
たとえば今から、
スマートフォン
メール
WordやExcelなどの基本的なソフト
オンライン会議
クラウドサービス
生成AI
などに慣れておけば、仕事の選択肢を狭めにくくなります。
逆に、自分はもう年だからパソコンは覚えないと決めてしまうと、本来できる仕事まで選べなくなる可能性があります。
20歳のころに覚えた知識だけで80歳まで働くのは、さすがに難しいですよね。
だからこそ、50歳でも60歳でも70歳でも、必要になったものをその都度覚える姿勢が重要になります。
学び直すことを特別なことにしない
これから人生が長くなれば、学ぶ時期と働く時期が明確に分かれていた従来型の人生設計は変わっていくかもしれません。
若いうちに学校で学び、その後40年間働き、65歳になったら学習も仕事も終了という形ではなく、
働く
学ぶ
また働く
少し休む
別の仕事を始める
という流れが普通になっていく可能性があります。
たとえば50代でパソコンを学び、60代でそれを仕事に使い、70代になってAIを学び直すこともあり得ます。
資格についても同じです。
資格を取ること自体を目的にするのではなく、これからどんな仕事をしたいのかを決め、その仕事に必要なら学ぶという順番がおすすめです。
年齢が上がったら学べなくなるのではなく、学ばなくなった結果として仕事の選択肢が減ってしまうことがあります。
人とのつながりは70代以降の仕事探しで強い資産になる
定年後の仕事は求人サイトだけで見つかるとは限りません。
以前の取引先、元同僚、地域の人、趣味仲間などから仕事につながることもあります。
特に専門的な仕事では、求人広告を出すほどではないけれど、週に数日だけ経験者に来てほしいという需要もあります。
そうした仕事は、人とのつながりから生まれる場合があります。
会社員時代は会社の看板が人間関係を作ってくれますが、退職するとその看板はなくなります。
だから50代くらいから会社の外にも少しずつ人間関係を作っておくといいですよ。
業界の交流会、地域活動、趣味の集まり、以前の仕事仲間など、何でも構いません。
誰かに仕事をくださいと頼み続ける必要はありません。
あの人ならこれができると周囲に認識されていることが重要です。
小さくても自分で稼ぐ経験を持っておく
70歳・80歳でも働ける人になるうえで、かなり大きな力になるのが、自分で小さく仕事を作った経験です。
会社員は毎月決まった日に給料が入ります。
しかし、その給料がどのように生まれているのかを普段あまり考えない人もいるでしょう。
会社を離れると、
仕事を探す
相手の要望を聞く
料金を決める
仕事をする
報酬を受け取る
という流れを自分で行う必要があります。
50代から副業などで月5,000円でも1万円でも自力で稼ぐ経験をしておくと、会社を離れた後の心理的なハードルがかなり下がります。
文章作成、講師、相談業務、修理、販売、オンライン業務など、方法はいろいろあります。
ただし、高額な教材や設備を買えば誰でも簡単に稼げるといった話には慎重になったほうがいいでしょう。
定年前から低コストで試し、本当に需要があるか確認しながら育てる方法が安全です。
70歳・80歳で週5日働く必要はない
長く働くというと、80歳まで毎朝会社へ行く人生を想像してしまうかもしれません。
でも、そうとは限りません。
年齢とともに勤務量を減らしてもいいんです。
| 年齢のイメージ | 働き方の例 |
|---|---|
| 60〜64歳 | 再雇用などで週5日 |
| 65〜69歳 | 週3〜4日勤務 |
| 70〜74歳 | 週2〜3日の仕事 |
| 75〜79歳 | 得意分野を中心に短時間勤務 |
| 80歳以降 | 相談、講師、在宅業務など |
これはあくまで一般的なイメージで、年齢によって働ける量を決めるものではありません。
70歳でもフルタイムで元気に働く人はいますし、60歳で仕事を減らす人もいます。
大切なのは、自分の健康と生活に合わせて働く量を変えられることです。
70歳・80歳でも働ける人になるというのは、80歳まで無理して会社員を続けることではありません。
健康を守りながら、経験を活かし、新しいことを学び、自分にできる仕事を必要な分だけ続けられる状態を作ることです。
年齢そのものより、もう遅いから新しいことはしないという考え方のほうが、仕事の可能性を早く狭めてしまうことがあります。
50歳ならまだ数十年あります。
60歳からでも新しい仕事を始められます。
人生が長くなるのであれば、老後を待つのではなく、何歳になっても自分を更新していくほうがこれからの時代には合っているのかなと思います。
老後は「働かされる」のではなく「働くか選べる」状態を目指そう
老後に働くという話をすると、死ぬまで働かなければならない社会になるのかと不安になる人もいるでしょう。
年金だけでは足りないから70歳、80歳になっても仕事を続けなければ生活できない。
そう考えると、老後に働くことが暗い未来に見えてしまいますよね。
でも、目指したいのは死ぬまで働かされる状態ではありません。
働いてもいいし、働かなくてもいい。
週5日でもいいし、週2日でもいい。
一度辞めても、面白い仕事を見つけたら再び始めてもいい。
そんなふうに自分で選択できる状態です。
老後の安心とは、65歳になった瞬間に仕事を完全に辞められることだけではなく、仕事との距離を自分で決められることなのかなと思います。
生活費のためだけに働く状態と選んで働く状態はまったく違う
同じ月5万円を稼ぐ場合でも、意味は大きく違います。
貯金がほとんどなく、毎月5万円稼がなければ家賃や食費が払えない場合は、仕事を辞めたくても辞められません。
一方で、年金や資産で基本的な生活費を賄えている人が、旅行代や趣味代のために月5万円働くのであれば、仕事との関係はかなり自由になります。
嫌なら勤務日数を減らせますし、合わなければ辞める選択もできます。
この差は非常に大きいですよ。
そのため老後に向けた準備では、単純に老後資金はいくら必要かだけでなく、毎月いくらあれば働かなくても基本生活を維持できるかを把握しておくことが重要です。
たとえば毎月の生活費が20万円で、年金などの安定収入が15万円なら不足は5万円です。
その5万円を、
仕事で稼ぐ
貯蓄から取り崩す
資産運用資産から取り崩す
複数の方法を組み合わせる
といった形で補うことになります。
仕事以外にも選択肢があれば、働くことへの強制力は小さくなります。
資産を持つ意味は働かなくなることではなく選択肢を増やすこと
老後資金を準備する目的を、仕事を一切しなくて済む状態を作ることだと考える人もいます。
もちろん完全引退したい人ならそれもいいでしょう。
ただ、資産を持つもう一つの大きな意味は、嫌な仕事を断れることです。
生活費を給料だけに100％依存していると、仕事内容や人間関係に不満があっても簡単には辞められません。
年金、預貯金、退職金、資産運用など複数の支えがあれば、仕事収入への依存度を下げられます。
たとえば生活費が月20万円必要でも、年金などで15万円を確保できていれば、仕事に求める金額は5万円になります。
月20万円稼げる求人しか選べない人と、月5万円でいい人では、仕事の選択肢がまったく違います。
週2〜3日働く方法も選べますし、好きな分野を仕事にする余裕も出てきます。
資産は単に残高を増やすものではなく、自分の時間を取り戻すための道具とも考えられるんです。
ただし投資には価格変動や元本割れの可能性があります。
老後の生活費すべてを値動きの大きな金融商品へ依存するのではなく、預貯金なども含め、自分のリスク許容度に合わせて考える必要があります。
一つの収入源だけに依存しない
老後に働くか選べる状態へ近づくには、収入源を一つだけにしない方法もあります。
現役時代は会社からの給与だけでも生活できるかもしれません。
しかし、定年後は、
公的年金
企業年金
仕事収入
副業収入
事業収入
資産からの取り崩し
などを組み合わせる方法があります。
一つ一つがそれほど大きくなくても、複数あれば一つがなくなったときの影響を小さくできます。
たとえば、年金だけでは生活費が少し足りなくても、週2日の仕事と小さな副業があれば資産を大きく取り崩さずに済む場合があります。
逆に体調を崩して仕事ができなくなっても、年金と資産があればすぐ生活できなくなる事態を避けやすくなります。
収入源を複数持つことは、高収入を目指すというより、人生の選択肢を増やすことにつながります。
完全引退の日付を最初から決めなくてもいい
これまでの人生設計では、60歳や65歳が大きな区切りとして扱われてきました。
学校を卒業する。
会社へ入る。
定年まで働く。
退職して老後生活に入る。
非常に分かりやすい流れですよね。
しかし人生が長くなり、企業の制度も変化しています。
厚生労働省も、高齢者雇用政策について、企業での安定した雇用だけでなく、再就職支援や地域での多様な就業機会の確保を柱として進めています。(厚生労働省)
さらに70歳までの就業機会確保では、継続雇用だけでなく、業務委託契約などによって仕事を続ける仕組みも選択肢に含まれています。(厚生労働省)
つまりこれからは、
60歳まで正社員
60〜65歳は再雇用
65〜70歳は週3日
70歳から個人で仕事
75歳で一度休む
78歳でまた仕事を始める
といった人生でもおかしくないわけです。
働く、休む、学ぶを何度も繰り返してもいいんですよ。
FIREできる人だけが自由になるわけではない
働くか選べる状態というと、何千万円、何億円もの資産を作って早期リタイアするFIREを想像する人もいるかもしれません。
でも、必ずしも完全なFIREまで目指す必要はありません。
たとえば毎月20万円必要な人が、資産だけで20万円すべてを生み出そうとするとかなり大きな資金が必要です。
一方で年金が15万円あり、仕事で月5万円だけ補えばいいなら、状況は大きく変わります。
つまり完全に仕事をゼロにするのではなく、仕事への依存度を下げるという考え方もあります。
これはサイドFIREなどと呼ばれる考え方に近いですが、呼び方そのものは重要ではありません。
働かなければ即生活できなくなる状態から抜けることのほうが大切です。
月20万円稼がなければならない状態から月10万円でよくなり、さらに月5万円でよくなる。
それだけでも仕事の選び方はかなり自由になります。
健康も働くか選べる状態を作る資産になる
お金が十分あっても、健康状態によってやりたい仕事ができなくなることがあります。
逆に健康であれば、70代になっても仕事を始めたり、新しいことを学んだりできる可能性があります。
その意味で健康も大きな資産です。
ただし、健康を維持すれば必ず何歳まで働けるというものではありません。
病気やケガは誰にでも起こり得ます。
だからこそ、健康だから働く前提だけで老後資金を設計するのではなく、働けない期間があっても生活できるようにしておくことが大切です。
働ける健康。
働かなくても生活できる資産。
この両方を持てれば、選択肢はかなり増えます。
何歳からでも仕事や人生を作り直せる
老後という言葉には、どこか人生の終盤という印象があります。
でも60歳から90歳までなら30年間あります。
50歳から100歳なら50年間です。
もちろん実際に何歳まで生きるかは誰にも分かりません。
それでも20年や30年という時間が残っているなら、何か新しいことを始めるには十分な長さです。
60歳で新しい仕事を覚える。
65歳で副業を始める。
70歳で資格を取る。
75歳で人に何かを教える。
80歳で文章を書く。
そんな人生でもいいんです。
昔のように、学校、仕事、老後という3段階だけで人生を区切る必要はありません。
老後に働くことの本当の問題は、何歳まで働くかではなく、自分で選べるかどうかです。
生活のためだけに嫌な仕事を続けるしかない状態はできるだけ避けたい。
その一方で、年齢だけを理由に仕事や社会との関係をすべて終わらせる必要もありません。
資産を持ち、健康を守り、会社の外でも使える能力を育て、小さくても複数の収入源を持つ。
そうやって準備していけば、65歳になったときに働くか辞めるかの二択ではなく、週何日働くのか、何の仕事をするのか、いつ休むのかまで自分で決められるようになります。
老後に目指したいのは、働かなくていい人生だけではありません。
働きたいなら働ける。
休みたいなら休める。
また何か始めたくなったら始められる。
そんな選択肢を残した人生が、これからの長い老後にはかなり強いのではないかなと思います。
老後に働く時代に大切なのは自分で働き方を選べる準備である
- 長寿化により、65歳以降も20年、30年と生活する可能性を考えた人生設計が必要である
- 老後の仕事は生活費の全額を稼ぐのではなく、年金を補い資産の取り崩しを抑える手段にもなる
- 60歳や65歳で一律に完全引退する時代から、年齢に応じて働き方を変える時代へ移りつつある
- 老後に働くメリットは収入だけでなく、生活リズムや人との交流、社会とのつながりにもある
- 50代のうちから定年後に必要な収入額を計算し、働く量を逆算しておくことが重要である
- 定年後は会社名や役職より、具体的に何ができて誰の問題を解決できるかが重要になる
- 高収入を目指すなら、現役時代の専門知識や経験を企業や個人が必要とする形へ変えることが有効である
- 定年後の仕事はランキングだけで選ばず、体力、通勤時間、必要収入、得意分野との相性で判断すべきである
- 女性の老後の仕事も性別で限定せず、収入、健康、家庭、趣味、自由時間を総合して選ぶことが大切である
- 再雇用は始めやすい一方、給与、勤務時間、仕事内容、役職などの条件を事前に確認する必要がある
- 再雇用、転職、パート、副業、起業にはそれぞれ特徴があり、自分の必要収入と自由時間から選ぶべきである
- 一つの働き方に固定せず、再雇用と副業などを組み合わせ、年齢とともに仕事量を減らす方法もある
- 副業は定年後に始めるより50代から小さく試し、自分で収入を作る経験を積んでおくと強い
- 70歳・80歳でも働ける状態を目指すなら、健康、専門知識、デジタル対応力、人脈、自力で稼ぐ力を育てる必要がある
- 老後の理想は死ぬまで働かされることではなく、働いても辞めてもよい状態を年金、資産、健康、スキルによって作ることである
コメントフォーム